MMTを否定する人は、天動説を肯定してガリレオの地動説を否定するのと同じです!
JUGEMテーマ:プライマリーバランス
JUGEMテーマ:年金/財政
今日は「MMTを否定する人は、天動説を肯定してガリレオの地動説を否定するのと同じです!」と題して論説します。
私は、基本的には支持政党はありませんが、神道については信じるというよりも、日本書紀・古事記といった正史と共に大事にしていかなければならないと思っています。大学生のとき、私が通っていた大学はキリスト教系の大学でしたが、キリスト教には全く関心がありませんでした。
この「杉っ子の独り言」のブログでは、国の借金問題についてよく取り上げていまして、MMT理論についても説明いたしました。MMT理論に対する批判については、全く的外れなものが多く、まるで天動説を肯定して地動説を否定していることと同じであることに、批判者は気付いていないものと私は思っております。
MMT理論を理解できない人というのは、学校で習ったこと以外に、今現実で起きていることを真正面から見ることができない人といえます。
例えば政府に借金が1000兆円あるとし、それがどんどん増えたら大変なのでは?と思う人、まだまだ世の中多数派なのでしょう。
現実は、政府の負債1000兆円というのは、過去通貨発行してきた累積発行額の合計ということであって、その数字の1000兆円にはあまり意味がありません。
政府の負債が1000兆円過去発行してきたとすれば、反対側で必ず国民の預金が1000兆円増加しています。もし、1000兆円の数字に意味があるとするならば、国民がその1000兆円を全額消費に使い始めた場合どうなるか?
今でこそ内部留保が増加していて、コロナ騒動で先行きが不透明で消費が伸びない状況ですが、後に1000兆円の預貯金が使われ始めたら、景気が良くなり、生産が増加します。
会社がコロナの自粛要請で倒産せず、設備が残っていれば、これからもお金を回すことができ、景気は良くなっていきます。
景気がよくなれば当然、賃金が増えます。賃金が増えて消費が増えれば、物価も上昇してインフレ状態になります。
当然、将来的には景気が良くなって景気が回復すれば、インフレになるのですが、ハイパーインフレになったらどうするのか?という反論が必ずあります。
そもそもハイパーインフレは日本では起こりえません。
かつての戦後直後の日本において、生産設備が空爆で破壊された状態で、供給力が激減している状況下、戦争の引揚者ら人口の6%〜7%の人が一気に戻ってきて需要が激増したとなれば、需給のバランスが大きく崩れ、ハイパーインフレが起こることはあるかもしません。
現在の日本ではそういうことは起こりえませんし、発生させないようにするためにも、虎の子の供給を毀損させてはならない、即ち絶対に倒産する会社を作ってはいけないということになります。
とにかくお金を供給して粗利益を補償し、従業員への給料と固定費を払い続け、コロナが収束後、そのお金が民間に渡っているので、そのお金を使ってデフレからインフレへ誘導していき、最終的には固定費の負債は免除するという方向にします。
米国のCARES法(CARES-Act)という法律が、まさに該当します。事業を継続するための従業員の給料、家賃、光熱費等のコスト負担分を米国政府が資金を用立てして融資し、最終的には従業員の給料、家賃、光熱費について免除するというのが米国のCARES法です。
昨日、池上彰氏の言説がウソ・デマであることを論じましたが、財務省から吹き込まれた受入の知識をそのまま発言しているとしか思えません。恐らく池上彰氏は、ハイパーインフレとか今現実に起きていることなど、自分の頭で考えたことがないのでしょう。
池上彰氏は慶応大学経済学部を卒業されておられるようですが、たとえ東京大学を出ていようが、博士号を取っていようが、物事の本質が見えない人には、本質は見えません。
かつてキリスト教の司祭者は、神が天地を創造して人間を作ったとし、天動説がキリスト教の世界観でした。
ところがイタリアで生まれたガリレオは、自分で作った望遠鏡で天体観測を行い、詳しく天体を観測すればするほど、地球が太陽の周りを回っていると考えるようになりました。これが当時の「天動説の否定」です。
ここで問題になるのは旧約聖書の内容が、神が天地を創造したという内容を否定してしまうことにつながるため、聖書の内容を否定することと同じであるとして、ガリレオは迫害されることになったという事実です。
具体的には宗教裁判にかけられて「地動説は間違っていた」と誓わなければ死刑と宣告され、ガリレオは無理やり「地動説は間違っている」と誓わされました。
当時の学者、宗教者らは、天動説が正しいとして、それに異を唱えたガリレオを異端者、無教養な人物として批判をしていたのですが、天体研究から地動説が正しいということとなり、ローマ法王のヨハネ・パウロ二世は、1992年になってガリレオに対して謝罪をしたという事実があります。
MMT理論についていえば、主流派経済学を勉強してきた人間にとって、例えばミクロ経済学の予算制約というのを信じれば財政に予算制約があると考えるでしょうし、若い頃から自分が信じ続けた理論を、実際に本を書いてビジネスにしているとすれば、それを否定されるのは自分の否定になるため、MMT理論は自分を否定するのでできれば見たくない・知りたくないというバイアスがかかることは容易に想像できます。
センメルヴェイス・イグナーツ現象もまた、ウィーン総合病院での産褥熱で母親をたくさん死に追いやったことを医師たちが認めたくないというバイアスで、センメルヴェイスが推奨した手術前の手洗いの効果を認めませんでした。
MMT理論についても、政府の負債=国民の資産(政府の赤字=国民の黒字)、銀行のビジネスモデルとは集めた預金を貸し付けるものではない、など、かつてのガリレオの地動説の話や、センメルヴェイスの手洗いの推奨の話と、同じ話になっているものと私は思います。
というわけで今日は「MMTを否定する人は、天動説を肯定してガリレオの地動説を否定するのと同じです!」と題して論説しました。
〜関連記事〜
- 2020.05.17 Sunday
- 日本経済(いわゆる「国の借金」問題)
- 01:03
- comments(0)
- -
- by 杉っ子